本学のコンセプト

新潟食料農業大学は、
食・農・ビジネスを一体的に学ぶ
「食」の総合大学です。




今、日本のみならず世界の食料産業において、生産から加工・販売までの一連の流れを理解し、食料産業を総合的に捉えることができる人材が求められています。本学は、このような消費者が求める価値を創造する食の総合的な知識・技術を備えた人材のことを“食のジェネラリスト”と呼び、日本で唯一の「食料産業をトータルに学ぶことができる高等教育機関」つまり「食」の総合大学として、その育成に全力を挙げています。




食料産業とは

トマトを例に挙げて説明します。トマトはどこかの地域で「生産」されます。そして、またどこかの地域で「加工」されトマトジュースとなり、消費者のもとへ運ばれ、「流通」「販売」され、「食卓」に上がり消費されます。このような一連の流れを「フードチェーン」と呼びます。野菜・果物・肉・魚など全ての生産物はこのフードチェーン(食卓に食べ物が届くまでのひとつの“つながり”として捉えること)の各段階を経て、私たちの食卓へ届きます。そして、この流れの原動力は、「おいしいものが食べたい!」「栄養価の高いものが欲しい!」「便利なものがいい!」というような、「消費者のニーズ」です。そのためフードチェーンの各段階では、この消費者のニーズを意識した動きが求められます。
つまり「食料産業」とは、このフードチェーンの各段階を司るあらゆる仕事が連携して動く、大きな産業のことです。








食・農・ビジネスを一体的に学ぶ

食・農・ビジネスを一体的に学ぶ理由、それは、本学の研究領域である「食料産業」、そしてその根幹である「フードチェーン」において、食・農・ビジネスが一体的に存在しているからです。
例えば食品販売(ビジネス)を担う人が、その食品の原料がどのように生まれ育つのか(農)、どのように加工されるのか(食)、という意識がなければ、安全・安心な食を提供することはできないでしょう。また、原料を育てる生産者(農)や食品加工の開発・研究者(食)は、その生産物・加工品がどのように流通・販売されるのか(ビジネス)を意識して取り組まなければ、それぞれの成果を消費者に届けることは難しいでしょう。本学では食・農・ビジネスを一 体的に学ぶことにより、「1.フードチェーンの総合理解」「2.マーケットインの発想」「3.現場での体験」を修得し、食料産業のあらゆる現場で活躍できる「食のジェネラリスト」を育成します。




食料産業を理解するには?

1 フードチェーンの総合理解

フードチェーンとは、生産、加工、流通、販売などの過程を分けて考えるのではなく、食卓に食べ物が届くまでのひとつの“つながり”として捉えることです。
食料産業の一連の流れ「フードチェーン」ですが、従来の学問においては、この「生産・加工・流通・販売」の各段階は別々の学問分野となり、食料産業を包括的に捉えることができる人材の不足が指摘されています。
そこで本学では、このフードチェーン全体を網羅する学問を「食料産業学」と定義し、入学直後からそれぞれの段階を分け隔てなく学び、総合理解を深めます。




2 マーケットインの発想

フードチェーンの動きの基本は「ものを作り、売ること」。そしてその動きを加速させるのは「マーケット(消費者・市場)のニーズ」です。「食べる人」が何を求めているのかを第一に考え、生産・加工・流通・販売を行う視点が大切になります。いくら良いものを作っても、消費者や市場が求めるものでなければ売れないからです。この「消費者や市場が求めるもの」を起点に考えることを「マーケットイン」といいます。フードチェーンのどの段階においても、このマーケットインの発想が不可欠です。




3 現場での体験

フードチェーンの基盤は地域です。なぜなら全ての生産物は、それらが生産される地域の地形・気候・交通などといった特性に合わせて作られ、加工・流通・販売の形態も地域の特性に応じて変化するからです。この全ての基となる地域、つまり現場での体験を無くしてフードチェーンの総合理解は不可能と考え、本学では「地域での実習」や「現場で活躍する方々の講義」など、現場での体験を重視しています。




食料産業は日本有数の巨大産業

食料産業は農林水産業から製造・流通・外食まですべてを含み、農業単体の約10倍の規模をもつ日本有数の巨大産業です。ここでは、その規模の大きさを、国内生産額と就業者数から見てみましょう。

国内生産額から見る規模

食料産業の2019年の国内生産額は118兆円で、全経済活動の約1割に当たります。この国内生産額は年々増えており、2009年から右肩上がりを続けています。

食料産業の国内生産額







他業種の産業規模(参考)

自動車:62.3 兆円
建設業:54.5 兆円
医療業界:40.8 兆円