教育の特色

【Point 1】食料産業を一体的に学ぶカリキュラム

3領域の設置

農林水産業・加工流通業・関連産業を包含する「食料産業」について精深な学識を修得するため、食料産業学科3コースの教育内容をさらに高め、かつより柔軟に食・農・ビジネスの各領域を総合的に・横断的に学び、研究するカリキュラムで学ぶことができます。

フード領域

「食品科学分野」「食品プロセス学分野」について相互的に学び研究することにより、食料産業の発展に貢献できる高度な実践力と応用力を修得します。

アグリ領域

マーケットインの発想も含めて持続性の高い新たな農業生産システムを展開し食料産業の発展に貢献できる高度な能力を修得します。

ビジネス領域

食料産業が直面する諸課題を社会科学・ビジネスの側面から多面的に理解し、事業の推進や地域活性の推進に必要な高度な知識と能力を修得します。

教育に関する5つの特色

  • 01「食料産業学」に関する
    高度な研究能力と専門性

  • 02食料産業に係る課題を
    解決できる能力の修得

  • 03研究テーマに応じた
    柔軟な科目選択

  • 04食料産業学の総合的かつ
    体系的な理解

  • 05社会実装の観点から
    具体的な解決策を構築し
    提案する能力の修得

01. 「食料産業学」に関する高度な研究能力と専門性

農林水産業・加工流通業・関連産業を包含する「食料産業」を対象とする総合科学であり、生命科学、環境科学、社会科学などを重要な構成要素とする学問である「食料産業学」に関する高度な研究能力と専門性を高めることができます。

02. 食料産業に係る課題を解決できる能力の修得

食の生産・加工・流通・販売に係る高度な専門性を修得することにより、食料産業のネットワーク(フードチェーン)を総合的に深く理解し、食料産業に係る課題を解決できる能力を修得できます。

03. 研究テーマに応じた柔軟な科目選択

専門科目であるアグリ領域・フード領域・ビジネス領域の授業科目はいずれも選択科目であるため、自身の研究テーマに応じて自由に履修できます。

04. 食料産業学の総合的かつ体系的な理解

1年次前期の「食料産業学特論」により、食料産業学を総合的かつ体系的に理解し、包括的かつ実践的な知識を修得し、食料産業学専攻における教育の経始とすることができます。

05. 社会実装の観点から具体的な解決策を構築し提案する能力の修得

1年次後期の「食料産業学演習」により、食料産業分野における諸課題の中から自身の研究テーマに関係する課題を設定し、社会実装の観点から具体的な解決策を構築し提案する能力を修得できます。

カリキュラム

授業紹介(一部抜粋)

【共通科目】食料産業学特論

食料産業は、農業、畜産、水産、食品製造、食品加工、流通、販売、外食、資材供給、輸入およびその他関連する産業によって構成されています。食料産業学特論では、これらの各分野について、歴史的・国際的な視点を持って、先端的知見を含め総合的、包括的、実践的な知識を習得し、その諸課題を把握するとともに解決の方策を探求する能力を醸成します。こうした観点から、「講義による必要な知識のインプット」、「有識者の経験と追体験する」ことなどからなる、オムニバス形式の授業を実施します。

【共通科目】食料産業学演習

広範なフードチェーンからなる食料産業分野における諸課題を克服するため、マーケットインを志向したマーケティングマネジメント(環境分析、戦略策定、マーケティングミックスの実施)の考え方を整理し、そのプロセスや方法論の理解の上に、実業の産業実例や地域課題の克服に向けた実例提示、それらのケーススタディを通して視座を広げる「見方」を学修します。

【アグリ領域】 環境保全型土壌管理学特論

世界人口の増加と環境悪化は今後も進行すると予想され、その対策として環境保全と生産性の高い食料生産を両立させる農業システムの構築が必要であり、そのためには環境保全をベースにした土壌管理技術が不可欠です。本科目では、土壌学を土台として、農業における環境問題、環境負荷を軽減できる土壌管理技術(輪作・混作を活用した土壌微生物管理ー農薬削減、化学肥料を削減するための堆肥・有機質肥料施肥技術、など)、気象変動下における高品質・高生産性農業のための土壌管理、積極的に環境変動を緩和する土壌管理(土壌炭素貯留技術など)、生態系保全に貢献する土壌管理(不耕起栽培、リビングマルチ)について講義し、環境保全に貢献しうる土壌管理のあり方と具体的な技術について理解と論議を深めます。

【アグリ領域】 総合的農地生物管理学特論

日本の生物多様性には3つの国内的危機要因があり、それら3要因が集中する場が農業生態系です。実際に、日本の農業生態系における希少生物の高絶滅危険度率は自然生態系のそれに比べても顕著に高いです。他方、農業有害生物を制御しなければ、作物の品質や収穫量は大きく低減してしまいます。本科目では、一見矛盾する、絶滅危惧希少生物保全と農業有害生物制御の両立について、関連諸分野の講義と実習を通じて学習し、営農を維持しながら希少生物保全と有害生物制御の両立を実現する総合的管理手法を考察します。

【フード領域】 食品化学特論

一次生産物である生物を直接あるいはそれらを加工して食品が製造されます。食品中の成分は製造加工、調理、貯蔵中に変化し、成分間で相互に反応し、人が摂取した後に消化、吸収、代謝されて機能します。食品化学は、その過程全般を取り扱い、食品を科学的に理解するための根幹となります。本科目では、食品を構成する栄養・非栄養・機能性成分等について、製造や調理過程における変化や成分間の相互反応、摂取後の代謝について学びます。そして、食品科学に関する最先端の研究論文から、食品研究の現状を知り、問題点を探り、その解決方法等について議論し考察します。

【フード領域】 発酵醸造学特論

微生物は、味噌、醤油、納豆、清酒、チーズ、ワイン、ビールなどの伝統的な発酵醸造食品の製造に加え、抗生物質、アミノ酸、核酸、糖質等の医薬品・化粧品・食品やその製造原料に至るまで、日常生活に必須な多岐にわたる製品の生産に利用されています。本科目では、環境にやさしい微生物機能のより広い利用という観点から、酵素を中心とした有用微生物学の基礎から応用までを工学的技術まで取り入れたニューバイオテクノロジーという切り口で解説します。

【ビジネス領域】 地域イノベーション特論Ⅰ

食料産業の基盤を形成する農業・農村・地方都市では、地域経済が停滞するなど、これまでとは違った地域づくりへの変革が求められています。本科目では、地域社会に生じている課題を正確に捉え、それらの解決に有効な戦略と具体的な方法を考える能力を修得します。特に、農村地域や地方都市の現状を科学的に捉え、社会の変化に応じた地域・都市再生や地域ビジネスの戦略、一次産品を含む地域資源の高付加価値化を追求していく事業化、農食連携の組織化、地域創生の先行事業などに関し、ケーススタディを中心に議論を行い、高度な専門知識を獲得し、職業人としての必要な能力を醸成します。

【ビジネス領域】 食料産業ビジネス特論Ⅰ

食料産業ビジネスは生産から加工、流通と多岐に渡ります。食料産業ビジネス特論Ⅰ・Ⅱにおいては、食料産業における消費者へのサービス事業をコアとして、様々な事業方式について、ケーススタディを中心に議論を行い、高度な専門知識を獲得し、職業人としての必要な能力を醸成します。本科目では、事業・業態・市場開発、顧客価値創造、マーケティング・マネジメント、流通システム等をテーマに「食」に関わるサービス・ビジネス構築のための視座とスキルを学びます。

【Point 2】実践的な教育・研究の推進

本学に組織されている新潟食料健康研究機構と連携し、企業や地域・団体・行政などが抱える機能性食品、発酵食品、有機農業、ICT農業などの分野における諸課題について実践的かつ最先端の研究を行い、その解決を図ることができます。
また、本学に組織されている社会連携推進室との協働を通じ、自治体、企業、地域社会などが取り組むSDGs、地域活性化、農業および食料関連産業の振興などに関わる諸課題について、その解決を図ることができます。

大学院指導方法

本大学院は食と農に係る学術の理論及び応用を研究教授しその深奥を究めることを目的としているため3つの指導方法を行います。

教育方法 講義と演習の形式で行います。講義及び演習いずれも教員の一方的な教授とせず、大学院生が自ら主体的に考え学び参加することができる講義及び演習を実践します。
履修指導方法 専門科目は「アグリ領域」「フード領域」「ビジネス領域」に区分されその系統が示されています。その履修についてはそれぞれの大学院生の興味・関心や本研究科への入学に際し想定する研究テーマに応じ、研究指導教員が履修指導を行います。
研究指導方法 入学時の大学院オリエンテーションでの説明を経て「研究指導教員申請書」を事務局に提出し、その希望を踏まえて研究科教授会にて審議し、研究指導員を決定します。この研究指導教員は、授業科目の履修から修士論文の完成まで大学院生の状況や要望に応じた一貫的な教育研究指導を行います。

【Point 3】新潟食料農業大学大学院で学ぶメリット

特待生制度

大学で一定の成績を収めた者や優れた専門的な実績がある者は、「特待生」として学費を減免します。

入学手続時納付金/特待生制度について

学びやすい学費と環境

経済的負担を軽減し学びやすくなるよう、他の食・農学系大学院よりも低い学費金額としています。また職業を有するなどの事情により、2年を超えて一定の期間に渡り計画的に修了できるよう「⾧期履修制度」を設けます。

長期履修制度

NSGグループの強み

食や農に係る事業のほか、教育・医療・福祉・スポーツなど多様な事業を展開するNSGグループのネットワークにより、実践的な研究に取り組むことができます。